日本スポーツ政策推進機構　監修　鈴木　寛・友添　秀則　編著　スポーツ庁　編集協力
生きがい実現、少子高齢化見据え

　昨年９月１日に施行した改正スポーツ基本法への理解を深めてもらおうと、立法に関わった関係者らが趣旨や意義などを解説するとともに、改正基本法の志向するスポーツ世界を踏まえ、各現場からの提言も掲載する。
　第１部「スポーツ政策の新たな一歩」で改正スポーツ基本法の要点を解説する第１～２章は、東京オリンピックを視野に昭和３６年に制定したスポーツ振興法から、５０年の歳月を経てスポーツ振興法を全面改正したスポーツ基本法（平成２３年８月施行）、さらに１４年を経過しての改正スポーツ基本法へと至る流れをひもとき、その時々の社会情勢、スポーツが担う役割、課題なども示し、分かりやすい。第２部のスポーツ庁職員による逐条解説が法律の意義、特色などを補完する。
　第３部に置く「鼎談」は立法に奔走した議員らがスポーツの価値、少子化時代の部活動、体育と運動会、全国３万の学校の活かし方、財源、そして政治の責任などを率直に語り、今後のスポーツの在り方への思いが伝わる。
　スポーツ振興法、基本法などは議員立法。スポーツによる生きがいおよび幸福の実現、性別や障害の有無にかかわらずスポーツへの参画機会の保障、気候変動による熱中症対策、アスリートや団体の不祥事、各種国際大会の開催、eスポーツの出現、健康長寿社会などに向き合う、スポーツ政策の根拠、指針となる改正基本法を読み返す機会にしたい。
（３０８０円　学事出版）
（吹）