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令和2年度の修学旅行、過半数が中止 日本修学旅行協会調査

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 日本修学旅行協会は8日、令和2年度の修学旅行の実施状況をまとめた。中学校の過半数、高校の6割超が修学旅行を中止したことが分かった。日程や行き先の変更なく、計画通り実施できた学校は2%未満だった。
 今年2月から4月にかけて調査した。全国の国公私立の中学校3056校、高校3068校を抽出。回答率は、中学校34・2%(1046校)、高校37・4%(1147校)だった。
 変更した内容も、複数回答可で聞いた。
 中学校で最多だったのは「出発時期」の38・7%。「旅行方面」は32・9%、「旅行日数」は22・3%だった。
 高校では「旅行方面」が35・4%で最も多かった。「出発時期」32・7%、「旅行日数」26・8%だった。
 班別自主行動も多くの学校で実施できなかった。前回調査の令和元年度では、中学校の9割以上が班別自主行動を行った。しかし、今回の調査では3割強にとどまった。高校も令和元年度には85%の学校が班別自主行動を行ったが、令和2年度では50%だった。
 同協会は、訪問先として多かった都道府県も公開した。
 前回調査で中学校のトップ3だった京都府、奈良県、東京都のうち、京都府、奈良県は変わらず1位、2位。3位は山梨県で、前回の13位から10個順位を上げた。4位以降は、長野県(前回16位)、北海道(同12位)となった。
 高校では、前回調査で1位から3位だったのは、沖縄県、大阪府、京都府。今回の調査結果では長崎県が1位(同8位)。2位・沖縄県、3位・広島県(同11位)、4位・大阪府、5位・北海道(同7位)と続いた。
 令和2年度の調査結果の詳細は、同協会が12月1日発行予定の「教育旅行年報データブック2021」で公表するという。

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