警察庁が「自転車の交通安全教育ガイドライン」を策定し、未就学児から高校生、成人、高齢者まで段階別に指導項目を示した。
　中学生の場合、思春期の特性として「本人が危険と知りつつも仲間の前であえて危険に身をさらすような場合があるとされる」と指摘。ディスカッションやグループワークを通して行動・態度について指導することが効果的だとした。
　歩行者や車両が思いがけない動きをする可能性を予測して自転車を運転するなどを挙げている。
　学校は教育主体の一つとして示し、学習指導要領の下、このガイドラインとの整合性を踏まえた交通安全教育を実施するよう呼び掛けている。