全国高校体育連盟（全国高体連）は、全国高校総体（インターハイ）の改革に向けて、検討を進めている。背景には暑さ対策の必要性や大会開催予算の確保の厳しさがある。
　全国高体連では令和6年に、改革方策を議論するPTを設置。

　・暑さ対策
　・開催経費削減・開催規模縮小
　・働き方改革
　・開催地での参加選手・指導者による貢献活動など、新たな価値創造

　―の4観点についての作業部会を設けた。昨年6月には、検討の工程表も作成し、公表した。
　夏のインターハイは原則、30競技を8月に開催することになっている。暑さが年々厳しくなる中、対応が急務だ。そのため、SNSなどでは秋以降の開催を求める声もある。
　ただ、現在のように多くの関係者の協力を得るのは長期休業中以外では難しい。また、総合型選抜では9月にも出願が始まるため進路指導に影響する他、国民スポーツ大会や、スキーなどの冬季競技を行う冬のインターハイの開催などを考慮すると、時期の変更は困難だとして夏休みの開催が維持されるとみられる。
　各競技の暑さ対策は、競技の特性によって有効な手法も異なるため、各競技の専門部を中心に検討している。
　対策として、例えば、仮設エアコンの設置などの措置を講じるとなると、その費用もかさむ。全国高体連事務局によると、夏のインターハイ開催には15億円程度かかり、物価高騰などで近年は20億円近くにもなっているという。
　開催に当たっての費用は全国高体連の負担金の他、国庫補助金、寄付金なども活用しているが、約8割は開催地の自治体が負担。財政事情も厳しい中、自治体側からは負担軽減を訴える声もある。入場料の徴収は開催基準要項では現在でも可能となっているが、これまで徴収してこなかった。改善策として入場料の徴収や大会参加費の値上げなども案に上がっている。
　収益増だけでなく、経費削減にも取り組む。開催基準要項では各競技4日以内と示しているが、超えているケースも多いという。教員の働き方改革なども踏まえ、各競技の開催日数の見直しや大会規模の縮小も進める。その際、参加チーム数・人数や競技数の観点も考慮する。競技数は維持されそうだ。
　全国高体連ではPTや作業部会で詳細について現在も検討を重ねている段階だという。全国高体連事務局は取材に、改革案の決定時期は現時点では未定と答えた。