経済協力開発機構が「生徒の学習到達度調査」（PISA）の結果を公表したことを受けて、日本教職員組合が書記長談話をホームページ上で公表した。
　「表層的なテスト結果の順位のみに左右されて、教育のあり方を議論するのではなく、しっかりとした分析をもとにした教育のあり方を考えることが必要」
　「学校の働き方改革を強力に推進する中で教材研究・授業準備の時間を確保するとともに、教育課程のあり方の抜本的に見直すことが最重要課題」などと指摘した。