日本教職員組合の若手・中堅層で構成される青年部がまとめた職場実態調査で、現在の働き方を定年まで続けることは「可能だと思う」と回答した教職員が14.2％にとどまることが分かった。「可能だと思わない」は61・1％を占めた。多くの若手・中堅教職員が将来に不安を抱えている実態が浮き彫りになった。
　調査は昨年7月1日から10月15日まで実施し、4702人が回答した。1ヶ月の時間外勤務は平均46・3時間で、国が上限とする月45時間を上回った。校種別では中学校56・5時間、小学校42・6時間、高校47・9時間などとなっている。持ち帰り業務も平均7・4時間あった。
　1日の休憩時間は平均14・0分にとどまり、半数近くが「0分」と回答した。業務量が多く、休憩時間も実質的に業務対応に充てられているとの声が寄せられた。
　部活動業務を「負担」と感じる割合は依然として高く、地域移行が「進んでいる」「どちらかといえば進んでいる」との回答は22・8％にとどまった。指導者不足により教職員が担い続けているとの指摘もある。
　人員不足で病休や産育休の代替が確保できないとの声もあり、業務量の増大が将来不安につながっている。青年部は、人員確保と業務削減に向けた具体策が急務だとしている。