文科省は24日、中央教育審議会の総会を開き、次期学習指導要領と教員養成改革の審議経過について意見を交わした。次期学習指導要領は、現場にとっての「分かりやすさ」を前面に掲げているが、委員からは知識・技能と思考力等が相互に関係し合う「深い学びの具現化」のイメージ図が理解しにくいなどの声があがった。
　新潟県津南町長の桑原悠氏は「知識・技能と思考力等のそれぞれの深まりは理解できるが、それを一体的に育成するイメージを持つことが難しい。学校現場が理解するための時間を十分にとってほしい」と要望した。
　ヴァイオリニストで国際教養大学特任准教授の廣津留すみれ氏は学習評価に言及し、「テストは能力を評価する上では必要だが、例えば、本来コミュニケーションのツールである英語は試験勉強によって苦手を感じる子が出てしまっている。（学びが）好きになる可能性を削ぐことがないように評価の在り方を検討してほしい」などと訴えた。
　教員養成改革の議論では、社会人参入を促すための制度設計について「学校外の価値観を持ち込んではうまくいかないことが多い」として、学校現場の実態を理解できる研修も実施するよう求める意見などが出た。