「教師の対話と協働から新たな実践知を創造する学校づくり」をテーマに河村氏が研究成果を発表

　京都市総合教育センターは２月１３日、第２７回教育研究発表会（文部科学省後援）を開催した。会場参集とオンラインを合わせ、京都市内外から３００人を超える教育関係者が参加した。
　冒頭、同センター指導室室長の東良雅人氏が「一人一人の子どもの学びの実現に向けて」と題して講話した。
　次期学習指導要領の改訂に向けた議論が進む中、新しい言葉や方向性に目を向けるだけでなく、「森を見て木を見る」という視点で教育を捉えることが重要だと強調した。
　授業では「どう教えるのか」ではなく「なぜ教えるのか」という学びの意味を踏まえる必要があると指摘。授業で「何をやったのか」ではなく「何を学んだのか」を子ども自身が語れることの大切さを述べた。
　学校教育目標を軸にカリキュラム・マネジメントを進め、校外研修、校内での学び合い、自己啓発を有機的に結び付けた「学び続ける教師の仕組みづくり」の必要性を求めた。
　続いて、同センター研究員の河村健太氏が「教師の対話と協働から新たな実践知を創造する学校づくり」をテーマに研究成果を発表。
　近年、学校現場は課題が複雑化し、教師の負担感や孤立感が指摘されている。
　河村氏は「Professional　Learning　Community」、すなわち専門家の学び合うコミュニティとして学校を捉える「PLC型学校組織」に着目。教師の実践知がどのように形成され、組織力向上につながるのかを検証した。
　京都市内７校を対象とした調査では、挑戦行動や同僚交流が教師の効力感や組織協働を支える要因であることが明らかになった。一方で、教育ビジョンの共有や同僚交流が学期後半にかけて減少する傾向も見られた。
　研究協力校では「対話型ワークショップ」や授業実践の公開・参観と組み合わせた「ミニ対話会」を実施。短時間でも意図的に対話の場を設けることで、教師が実践を振り返り、互いに学び合う機会を生み出した。
　河村氏は「学校の宝（教師と学校の力）はすぐ足元にあり、その力を見出し、開花させ、最大化することが組織開発につながる」と述べた。
　そのほか研究報告やパネルディスカッション、実践発表など探究的な学びの要素を基盤とした授業改善や組織づくりについて議論が深められた。

対話を体験する参加者