中央教育審議会教育課程部会の外国語ワーキンググループは23日、第10回会合を開いた。言語活動について、次期改訂ではコミュニケーション活動として整理する方向性を示した。表現ややり取りの活動と、語彙や文法を文脈の中で理解する活動を往還させることを重視する。
　現行学習指導要領では、言語活動を通じてコミュニケーションを図る資質・能力の育成を掲げているが、「言語活動」の定義についての記述はない。また音声や語彙、文法などを理解する、主に知識・技能の育成に関わる活動の位置付けが不明確といった課題がある。
　このため、他教科でも使われる言語活動に代わり、「コミュニケーション活動」と「コミュニケーション活動を支える活動」に整理し、外国語科としての方針を明確にする。
　思考力・判断力・表現力等の育成を主とするコミュニケーション活動では、場面や状況に応じて聞き取る、読み取るなどの活動を行い、その過程で知識・技能も高める。一方、主に知識・技能の育成を担う「支える活動」では、語彙や文法の意味や用法を理解し、整理する。単元ではコミュニケーション活動を中心に据えつつ、両者を往還させる。
　また、資質・能力の構造化については、外国語科は他教科と比較して記述が冗長との指摘があり、簡潔化する方向性も示された。