文科省が総合型・学校推薦型選抜などの年内入試で面接の必須化を検討していることについて、高校教員の7割以上が賛成していることが河合塾の調査で分かった。
　調査は4月3～12日に実施し、全国の高校と大学の教職員196人から回答を得た。総合型・学校推薦型選抜では、小論文や面接、書類審査などを行うことで、2月1日よりも前に学力試験を実施することが認められている。しかし、学力試験の配点割合が多い入試もあることから、文科省が面接の必須化を検討している。

　高校教員104人の77人が「賛成」「どちらかと言えば賛成」、大学職員92人では「賛成」「どちらかと言えば賛成」が61人だった。
　賛成と反対の理由を自由記述で聞いた。賛成理由としては「学力以外の複数観点も加えた総合的な判断が望ましいから」「学力検査や提出資料だけでは、情報が不足しているから」といった意見があった。
　反対理由には「学業以外の負担が増え、不合格時に一般入試に大いに出遅れるから」「趣旨的には面接必須化は当然だが、高校で指導する立場としては負担増大に耐えかねるから」などが挙がった。
　河合塾の近藤治主席研究員は、この結果を受けて「現時点でも大半の総合型・学校推薦型選抜で面接が課されている。面接必須化の影響を受けるのは一部の大学に留まるだろう。文科省には、学力試験中心の方式の是正ではなく、総合型・学校推薦型選抜の趣旨に立ち返った検討を期待したい」としている。