新型コロナウイルスへの感染状況が深刻化する中、部活動を休止とするか自治体によって判断が分かれている。
　全国に先駆けてまん延防止等重点措置の適用地域を設けた大阪府では、重点措置適用地域外で原則休止とし、適用地域となった大阪市では、実施の余地を残しつつ原則休止とした。他の対象地域のうち、東京、仙台、京都などでは、制限をつけながら部活動を実施できることとした。