中央教育審議会教育課程部会の「生活、総合的な学習・探究の時間ワーキンググループ」は10日、総合の学習に対する評価方法と学校の指導計画の見直しの方向性を示した。評価場面を細かく設定することや、評価材料を過度に収集することをやめ、学習をまとまりの中で評価する。評価規準についても簡素化することとした。
　現行の評価の枠組みでは、3観点を10の要素に細分化した評価規準を単元ごとに作成した上で、子どもの作品や活動記録を集めることを例示していた。ただ、総合では子どもによって取り組む課題が異なり、一律の評価規準を設けて達成度を測る教科型の評価になじまないとの指摘が以前からあった。
　そのため、評価をより簡素化し、子どもが探究のプロセスを通じてどう成長したかを教員が継続的に見取る方式に改める方向を打ち出した。評価の視点は「課題の質」「プロセスの質」「創造・成長の質」という3要素を軸に5項目程度へ絞り込む。
　指導計画については、全体計画に育成を目指す資質・能力を端的に記載するにとどめ、学習活動や指導方法の詳細は単元計画で示せばよいとして、全体計画への記載を必須としない方向で見直す。
　また総合でのAIの活用についても言及した。最新のAIが仮説や関連付けといった高いレベルの認知機能を人に代わって担えるようになったことを踏まえ、学習では、成果物だけでなくプロセスを重視したり、口頭の表現を求めたりすることを提案。学校教育でのAI活用のガイドラインに盛り込む必要性を示した。